重複費用の見方

重複費用が4万円減ると、引越し費用の合計はどう変わる？

この架空の例では、家賃・駐車場等の重複費用だけを80,000円から40,000円へ変えると、現金支出合計も40,000円少なくなります。

重複費用だけを変えた架空の二案

案Aと案Bで変えるのは家賃・駐車場等の重複費用だけです。他の六項目は固定しています。案Aの合計は600,000円、案Bの合計は560,000円で、差分（案B − 案A）は−40,000円です。

色付きの部分は家賃・駐車場等の重複費用、灰色は他の確認済み6項目の合計です。2本の棒は共通の600,000円の幅で、現金支出合計の内訳を表します。他の6項目は固定し、重複費用だけを変えています。返還可能額は含めません。

項目案A案B差分（案B − 案A）

引越し業者見積120,000円120,000円0円

新居の初期費用320,000円320,000円0円

退去・清掃・処分費50,000円50,000円0円

移動・宿泊費20,000円20,000円0円

梱包・追加作業費10,000円10,000円0円

家賃・駐車場等の重複費用80,000円40,000円−40,000円

その他の既知費用0円0円0円

現金支出合計600,000円560,000円−40,000円

変わったのは重複費用だけです。業者見積、新居の初期費用、退去・清掃・処分費、移動・宿泊費、梱包・追加作業費、その他の既知費用は案Aと同額です。そのため、この例の合計差は重複費用の差と一致します。

新居の初期費用は契約時に必要な費用、重複費用は旧居と新居などで同時に負担する費用として分けます。同じ前家賃や請求額を両方へ入れると、合計を二重に数えます。手元の内訳で一つのカテゴリを選んでください。

重複する期間や金額は推定しません。賃貸市場、契約内容、解約日や入居日の選び方も扱いません。未確認の費用は0円ではなく、未確認の項目が残る間は全体の合計差を出せません。

例の値は自動入力されません。案A、案Bの順に、引越し業者見積、新居の初期費用、退去・清掃・処分費、移動・宿泊費、梱包・追加作業費、家賃・駐車場等の重複費用、その他の既知費用を円で手入力します。未確認は未確認として選び、確認済みの0円だけを0と入力します。

返還可能額はこの七項目に含めず、両案の七項目がすべて確認済みで返還可能額も確認済みの場合だけの別の参考シナリオです。現金支出合計や未確認の全体差には差し引きません。