引越し費用の見方

業者見積が高くても、引越し費用の合計は低いことがある?

はい。業者見積だけでなく、同じ七つの確認済み費用を合計すると、見積が高い案Bでも現金支出合計が低くなることがあります。

見積額と、確認済み費用の合計を分けて読む

以下はすべて確認済みの架空の入力例です。案Bは業者見積が+40,000円ですが、現金支出合計は案Aより−70,000円です。

案A
引越し業者見積 120,000円
他の確認済み6項目 480,000円
現金支出合計 600,000円
案B
引越し業者見積 160,000円
他の確認済み6項目 370,000円
現金支出合計 530,000円
色付きの部分は引越し業者見積、灰色は他の確認済み6項目の合計です。2本の棒は共通の600,000円の幅で、現金支出合計の内訳を表します。この例は複数項目が変わるため、合計差の理由を見積額だけには帰せません。返還可能額は含めません。
項目案A案B差分(案B − 案A)
引越し業者見積120,000円160,000円+40,000円
新居の初期費用320,000円250,000円−70,000円
退去・清掃・処分費50,000円30,000円−20,000円
移動・宿泊費20,000円40,000円+20,000円
梱包・追加作業費10,000円0円−10,000円
家賃・駐車場等の重複費用80,000円40,000円−40,000円
その他の既知費用0円10,000円+10,000円
現金支出合計600,000円530,000円−70,000円

変わった項目と、固定した項目

この例では、業者見積、新居の初期費用、退去・清掃・処分費、移動・宿泊費、梱包・追加作業費、重複費用、その他の既知費用が案Aと案Bで異なります。複数の項目が同時に変わっているため、合計が低い理由を業者見積だけ、または一つの項目だけに帰すことはできません。

確認済みの0円も表の値です。未確認ではありません。

なぜ合計で見るのか

比較サービスは七つのカテゴリを同じ順序で加算します。案B − 案Aが負なら、この入力条件では案Bの現金支出合計が少ないことを表します。どの費用を含めたかを表で見直せるため、見積書の一行だけを全体差と取り違えません。

この比較で決められないこと

これは架空の入力を使った計算の説明です。相場、実際の契約条件、業者の選び方、適切な案は判断しません。未確認の項目が一つでもあれば、サービスはその項目を0円にせず、合計と全体差を表示しません。

家賃・駐車場等の重複費用と新居の初期費用は別の入力欄です。同じ請求額を両方へ入れないよう、見積書や契約書の内訳を確認してください。

例を読んだあと、自分の条件を入力する

例の値は自動入力されません。案A、案Bの順に、引越し業者見積、新居の初期費用、退去・清掃・処分費、移動・宿泊費、梱包・追加作業費、家賃・駐車場等の重複費用、その他の既知費用を円で手入力します。未確認は未確認として選び、確認済みの0円だけを0と入力します。

返還可能額はこの七項目に含めず、両案の七項目がすべて確認済みで返還可能額も確認済みの場合だけの別の参考シナリオです。現金支出合計や未確認の全体差には差し引きません。

二つの案を入力して比較する →